ドクターと患者の架け橋を目指す。国内の病院・クリニックを検索できる医療情報サイト「ドクターズ・ファイル」

病院・クリニックのスペック情報だけではなく、ドクターの想い・治療方針を可視化した「ドクターズ・ファイル」が、ドクターと患者の心をつなぐ
展開している事業・特徴

日本全国にある医療施設は179,855（2013年度　厚生労働省統計調査資料より）。
この数値を見ると、日本中どこに住んでいても安心して医療を受けられる医療基盤が整っている証拠とも思えるが、意外とかかりつけ医を持つ人は多くないという。それを裏付けるように、右に左にクリニックを横断する「ドクターショッピング」なる言葉もあり、どうやら自分に合ったクリニックを探すのは骨が折れることなのかもしれない。

また、「ドクターと患者の間には信頼関係が欠かせない」とも、最近よく聞く言葉だが、さて、その関係を築けるクリニックはどう探せばよいものか。

このような疑問に対しての答えを、示唆してくれるサービスがある。それが、株式会社ギミックが提供する医療情報サイト「ドクターズ・ファイル」と医療情報マガジン「頼れるドクター」だ。

これまでに取材記事を公開したドクターは、東京・神奈川を中心に5,571人(※1)。毎月200名ペースで増えている。同サイトに掲載されている病院・クリニックの総数は、およそ160,000施設に上る。
※1) 2015年5月時点

サービス概要は、独自にドクターの取材を行い、それを記事としてサイトへ公開していくものだが、興味深いのはその内容だ。病院・クリニックの概要や治療法の詳細について、事細かに取り上げるだけではなく、ドクターが開業に至ったきっかけや診療理念、ときには趣味や子どものころの話まで話題はおよび、「ドクター」という存在をあますことなく伝えていることである。

現在、何か特定の病気を患っていなければ、確かに診療に関する情報はあまり実感がわかない。だが、これまで漠然としていた「ドクターの人間性」について深く触れられるとあっては、医療に関心がなくても興味を持つ。また、信頼の置けるかかりつけ医を探したい人こそ、求めたい内容なのではないだろうか。

つまり、ドクターズ・ファイルは、生活者の想いとドクターの想いをつないでくれるマッチングサービスなのである。

また、健康やQOL向上にも役立つ「医療トピックス」、各種検診・治療の内容を知りたいユーザーに向けた「検診・治療レポート」等、コンテンツはバラエティに富んでおり、医療に対する敷居を下げてくれるサイト仕様も魅力的だ。

一方の「頼れるドクター」は、ドクターズ・ファイルと連動した特別編集ムックである。田園都市版、世田谷版、港・渋谷・目黒版等々…、地域密着型の展開で、ムックならではの豊富なコンテンツづくりをしており、読者はピンポイントで病院・クリニックを探すことができる。家庭を持つ女性を中心に人気を博している。また、ドクターにとっての新しい広告モデルとしても機能している。これまで、看板やHPがPRの場であった病院・クリニックから注目を集めており、エリアごとに年1回発行している頼れるドクターは2015年度で11版となる。

患者の一歩を促すのは何か？　その想いに応えるプラットフォーム
ビジネスアイデア発想のきっかけ

ドクターズ・ファイルを運営する株式会社ギミックは2004年4月に創業したベンチャー。創業者の横嶋 大輔氏はリクルートの出身。商品企画部長、営業企画部長などを歴任し、社内独立制度を経て起業した。

創業時の事業は、ネットを介して人々のQOLを向上させることを目的とした「田園都市ドットコム」。神奈川県北部エリアに限定し展開している地域情報サイトだ。暮らしに役立つその情報群は、 口コミの代わりとなり、ユーザーを獲得していった。その中で、「子どもを安心して診てもらえる小児科を知りたい」、「自分に合ったクリニックに出会えない」など、医療情報を求めるユーザーの声が多く寄せられたことが、ドクターズ・ファイル誕生のきっかけになったと言う。

考えてみれば、患者にとって、どのクリニックに、どのようなドクターがいて、自分に合う診療を実施しているのか否かを事前に把握するのは難しく、駅看板や電柱看板では知りたい事を知る事ができない。

医療機関は生活者の健康な暮らしと密接なつながりを持つサービス業と言われながらも、他のサービス業などと比べるとオープンにされている情報は少ない。この情報不足が、ときに患者とクリニック間のミスマッチを招く大きな要因であることは想像に難くない。

実は厚生労働省は数度にわたる医療法改正で、広告規制緩和を実施してきた。しかし、昭和23年に公布されて以降、数十年にわたり、“広告といえば看板”が定着してきた業界にあっては、なかなか患者と医療をブリッジする効果的なPRが根付かなかったという背景がある。

こういった環境を受けて、ギミック社では生活者側に役立ち、医療と暮らしをつなぐ医療情報事業としてドクターズ・ファイルを立ち上げた。ここで興味深いのが、事業の方向性だ。前項で述べたように、ユーザーにとって、何が必要な医療情報かを吟味した上で、「人」にフォーカスしたのである。そうして、クリニックや治療精度の優位性を伝えるだけでなく、ドクターの人間性が窺い知れるインタビューサイトを構築するに至ったのであった。

代表取締役を務める横嶋氏は、こう語る。
「名医という言葉を我々は使いません。信頼できるドクターの基準は一人ひとりによって異なるので、誰もが生涯を通して気軽に通えるかかりつけ医を探せるような、サービスであるべきだと考えました。そして、患者がクリニックを決める第一歩を促せるのは、結局人間性も大事だと思ったんです。また、当時を振り返るとインターネットメディアの過渡期。概要のみを知らせるサービスは数多くありましたから、違う方向性で事業を展開していきたいとも考えていました」

ドクターズ・ファイルがローンチされた2007年はちょうど、新たな広告規制の緩和を含んだ第五次医療法改正の年にあたる。また、初代iPhoneの発売年でもありスマホが普及しはじめた時期とも重なる。それまでパソコンがメインだったインターネットの世界から、常時携帯できるスマホで生活に関連する情報を見るようになった事も、ドクターズ・ファイルにとっては追い風になった。

しかし、当初はインターネットのサイトという新規性もあいまって、取材先の開拓は容易くなかったと、横嶋氏は笑いながら振り返る。だが、時代の変遷とともに、徐々に変わる医療界の広告事情とユーザーのニーズの高まりを受け、ドクターズ・ファイルの認知度は徐々に広まっていく。

翌2008年には「頼れるドクター」の発刊も果たした。同社では展開エリアのラジオ局や地域のスポーツイベントなどとタイアップしたPRを定期的に実施しながら、着実に事業を成長させていった。

そうしてスタートしてから8年目となる2015年では、毎月200人ものドクターをコンスタントに取材する医療情報サイトとして、確たる地位を確立するまでに成長している。ドクターたちからは、自分の想いを伝えられる場として、好意的な声も多数寄せられているそうだ。

社内基盤の強固も進んでいる。2015年5月時点で従業員は総勢80人強。2014度の採用数は新卒・中途含め約20人にものぼった。

未来へ向け今、ギミック社は一層の飛躍のときを迎えている。

新たなステージへ！　3つのサービス展開で、医療マッチングサービスの一大インフラ構築をめざす！！
将来への展望

営団地下鉄でのステッカー広告、大手新聞社の紙面広告など、昨今のギミック社の事業展開は勢いを増している。ドクターズ・ファイルの取材エリアも現在、中心にしていた東京・神奈川から、埼玉や千葉に本腰を入れるなど目下拡大中だ。関東地方だけではなく、近い将来の全国展開に向けた計画もすでに進んでおり、来年の展開を予定している愛知県をはじめとする近畿地方や、九州地方、札幌都市圏など、各地のマーケティングおよび拠点設置計画も進んでいる。

また、前年8月には「イマチカ検索」というスマホ版サービスも打ち出した。スマホのGPS機能を活用した検索サービスで、例えば、出先などで突然体の不調を感じたユーザーが、いま、近くで診てもらえる病院・クリニックを検索できる優れものである。

さらに、来年には「症状・病名・検査検索（仮名）」なる新サービスのリリース予定もある。ドクターズ・ファイルに実装予定のこのサービスは、大学病院と共同で開発を進めている。疾病を抱える患者や健康への心配を抱く生活者が、疾病の症状やその検査方法に基づいて、受診できる病院・クリニックを検索できるものであるという。

ギミック社は、「ドクターズ・ファイルおよび頼れるドクター」、「イマチカ検索」、「症状・病名・検査検索」の3つのサービス展開で、全方位的なビジネスを展開し、医療マッチングサービスの一大インフラの構築をめざしていく構えだ。

最後に、同社のこの動向は、コンシューマだけではなく医療界にも大きな貢献になると言えるのではないだろうか。特に「症状・病名・検査検索」は、肥大する医療費や他府県への患者流出、地域医療連携等々…、大病院、ひいては医療界が抱える課題へと差し込む一条の光となる可能性をはらんでいるように思われる。

「ドクターと患者の心をつなぐ」を、コンセプトにしたドクターズ・ファイル。そして、各サービスは、ユーザーの安心と健康に寄与するだけではなく、これからの医療の“あるべきカタチ”を提示している。

株式会社ギミック
代表者：横嶋 大輔氏	設立：2003年12月
URL： http://gimic.co.jp/	スタッフ数：83名(2015年5月時点)
事業内容： ・医療情報メディア事業 ・地域情報メディア事業 ・メディアプロデュース事業 ・モバイルマーケティング調査 ・ウェブサイト構築・運営 ・イベントプロデュース

当記事の内容は 2015/5/12時点のもので、該当のサービス内容が変わっていたり、サービス自体が停止している場合もございますので、あらかじめご了承ください。